建物も人間と同じように年を取るにつれて様々な病気（劣化現象）になる事が多くなり、医者（設計士）の診断を受ける必要が出てきます。
通常、数年後には部分的な補修が必要となり、建物完成から１５年前後になれば大規模な改修が必要になってきます。
この改修工事を適切な時期に実施しないと建物の寿命は急激に短くなってしまいます。
特に病院や福祉施設等の不特定多数の人が利用する建物では外壁の一部がはく落したり、避難・防火設備に不具合が生じると甚大な災害になる恐れがあります。また昭和５６年以前に建てられた建物は地震に対しての耐震性が低く、耐震性を高める耐震診断・耐震補強が必要となってきます。
皆様の資産と人命を守り、安心・安全な建物になるようお手伝いをさせて頂きます。
建物診断とは、経年による建物の汚れ、劣化、損傷、不具合などがどの程度あるのか把握する診断です。
また診断時にはお客様の意向や資産価値向上に繋がる付加条件の検討も行い、今後予想される大規模修繕などの時期と目標を提案し、建物の居住環境および良好な財産の維持保全を図ってまいります。
建物診断の内容
①予備調査により建築物の概要や修繕履歴、増改築、経年劣化、設計図書の有無等の確認をします。
②現地調査では建物の外装や床・天井などの目視、外装タイルやコンクリート面への打診棒での診断（手の届く範囲）、触診による診断、配管や配線等の電気設備・給排水設備の目視調査を行います。 調査と合わせてお客様へのアンケートも実施します。また必要に応じて塗装面やタイル面の接着強度試験、コンクリートの中性化試験なども調査します。
③現地調査により得られた結果から建物の劣化状況図、修繕方法や修繕時期などの修繕方針の提案を含めた建物診断報告書をまとめます。また必要に応じて概算工事費等も検討致します。
建物診断の内容
①予備調査により建築物の概要や修繕履歴、増改築、経年劣化、設計図書の有無等の確認をします。
②現地調査では建物の外装や床・天井などの目視、外装タイルやコンクリート面への打診棒での診断（手の届く範囲）、触診による診断、配管や配線等の電気設備・給排水設備の目視調査を行います。 調査と合わせてお客様へのアンケートも実施します。また必要に応じて塗装面やタイル面の接着強度試験、コンクリートの中性化試験なども調査します。
③現地調査により得られた結果から建物の劣化状況図、修繕方法や修繕時期などの修繕方針の提案を含めた建物診断報告書をまとめます。また必要に応じて概算工事費等も検討致します。
建物定期調査とは、不特定多数の人が利用する建物(特殊建築物)の所有者または管理者は定期的（建築は３年に１度、設備は毎年）に調査・検査する調査です。
外壁の老朽化、避難施設の不備、建築設備の操作・作動の不具合等が生じると大きな事故や災害へと発展する恐れがあります。また、その結果は特定行政庁（県や市等）に報告する事が義務付けられています。
建物定期調査の内容
①予備調査により建築物の概要や使用履歴、増改築、設計図書の有無等の確認をします。
②現地調査では建築物の敷地・地盤・外部・屋上及び屋根・内部・避難施設等及び建築設備に関する事項（建築）の調査、又は機械換気設備・機械排煙設備・非常用の照明装置に関する事項（設備）の調査をします。
③現地調査により得られた結果から所定のチェックシートへ調査結果を記入して、是正事項が有る場合はその修繕方針の提案も含めて定期調査報告書をまとめます。 またお客様より押印をもらい特定行政庁（県や市等）への提出及び確認返却された報告書のお客様へのお届けまで行います。
建物定期調査の内容
①予備調査により建築物の概要や使用履歴、増改築、設計図書の有無等の確認をします。
②現地調査では建築物の敷地・地盤・外部・屋上及び屋根・内部・避難施設等及び建築設備に関する事項（建築）の調査、又は機械換気設備・機械排煙設備・非常用の照明装置に関する事項（設備）の調査をします。
③現地調査により得られた結果から所定のチェックシートへ調査結果を記入して、是正事項が有る場合はその修繕方針の提案も含めて定期調査報告書をまとめます。 またお客様より押印をもらい特定行政庁（県や市等）への提出及び確認返却された報告書のお客様へのお届けまで行います。
耐震診断とは、昭和56年以前に建てられた建物（旧耐震基準で設計されたもの）の診断を行い、現行の構造基準（新耐震基準）においても耐震性が有るかどうか確認する診断です。
また昭和57年以降の新耐震基準で建てられた建物においても、劣化等が懸念される場合があるので耐震診断を行う事をお勧めします。
耐震診断の内容
①予備調査により建築物の概要や使用履歴、増改築、経年劣化、設計図書の有無等の確認、耐震診断のレベル判断をします。
②現地調査により得られた結果から構造の耐震性の検討・評価を行い耐震診断報告書をまとめます。
③耐震補強が必要な場合は依頼に応じて耐震補強案及び概算工事費等も検討致します。
耐震診断の内容
①予備調査により建築物の概要や使用履歴、増改築、経年劣化、設計図書の有無等の確認、耐震診断のレベル判断をします。
②現地調査により得られた結果から構造の耐震性の検討・評価を行い耐震診断報告書をまとめます。
③耐震補強が必要な場合は依頼に応じて耐震補強案及び概算工事費等も検討致します。
